東京特殊電線（5807）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億4600万
2009年3月31日 +10.96%: 1億6200万
2010年3月31日 -46.91%: 8600万
2010年12月31日 +17.44%: 1億100万
2011年3月31日 -2.97%: 9800万
2011年6月30日 +3.06%: 1億100万
2011年9月30日 -4.95%: 9600万
2011年12月31日 -4.17%: 9200万
2012年3月31日 -5.43%: 8700万
2012年6月30日 -1.15%: 8600万
2012年9月30日 -4.65%: 8200万
2012年12月31日 +23.17%: 1億100万
2013年3月31日 -0.99%: 1億
2013年6月30日 +5%: 1億500万
2013年9月30日 -30.48%: 7300万
2013年12月31日 -4.11%: 7000万
2014年3月31日 +28.57%: 9000万
2014年6月30日 -4.44%: 8600万
2014年9月30日 +9.3%: 9400万
2014年12月31日 -3.19%: 9100万
2015年3月31日 -4.4%: 8700万
2015年6月30日 -18.39%: 7100万
2015年9月30日 ±0%: 7100万
2015年12月31日 +12.68%: 8000万
2016年3月31日 -38.75%: 4900万
2016年6月30日 -4.08%: 4700万
2016年9月30日 -10.64%: 4200万
2016年12月31日 -9.52%: 3800万
2017年3月31日 -5.26%: 3600万
2017年6月30日 +41.67%: 5100万
2017年9月30日 -5.88%: 4800万
2017年12月31日 +2.08%: 4900万
2018年3月31日 +34.69%: 6600万
2018年6月30日 -7.58%: 6100万
2018年9月30日 -6.56%: 5700万
2018年12月31日 +1.75%: 5800万
2019年3月31日 -8.62%: 5300万
2019年6月30日 -1.89%: 5200万
2019年9月30日 -3.85%: 5000万
2019年12月31日 -2%: 4900万
2020年3月31日 +4.08%: 5100万
2020年6月30日 +1.96%: 5200万
2020年9月30日 -3.85%: 5000万
2020年12月31日 -2%: 4900万
2021年3月31日 -6.12%: 4600万
2021年6月30日 -6.52%: 4300万
2021年9月30日 -6.98%: 4000万
2021年12月31日 -7.5%: 3700万
2022年3月31日 -10.81%: 3300万
2022年6月30日 -6.06%: 3100万
2022年9月30日 +12.9%: 3500万

個別

2008年3月31日: 7498万
2009年3月31日 -2.02%: 7346万
2010年3月31日 -54.96%: 3309万
2011年3月31日 +58.47%: 5243万
2012年3月31日 -1.3%: 5175万
2013年3月31日 -22.81%: 3995万
2014年3月31日 -43.71%: 2248万
2015年3月31日 -10.05%: 2022万
2016年3月31日 -21.89%: 1579万
2017年3月31日 -15.3%: 1338万
2018年3月31日 +113.99%: 2863万
2019年3月31日 +0.02%: 2863万
2020年3月31日 -10.19%: 2572万
2021年3月31日 +1.78%: 2618万
2022年3月31日 -25.75%: 1944万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として生産設備、運搬具(機械装置及び運搬具)、及び事務用機器(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウェアであります。
2022/06/29 13:15
#2 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法
金型は残存価額をゼロとする定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 5～10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2022/06/29 13:15
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 5～10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2022/06/29 13:15
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 金型は残存価額をゼロとする定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2022/06/29 13:15