- 5807
- 2023/01/24
- 時価
- 384億円
- PER 予
- 17.94倍
- 2010年以降
- 赤字-30.05倍
(2010-2022年) - PBR
- 1.98倍
- 2010年以降
- 0.53-2.88倍
(2010-2022年) - 配当 予
- 0.89%
- ROE 予
- 11.05%
- ROA 予
- 7.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2014/06/27 8:34
減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。
(会計方針の変更等) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として生産設備、運搬具(機械装置及び運搬具)、及び事務用機器(工具、器具及び備品)であります。2014/06/27 8:34
(イ)無形固定資産
ソフトウェアであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法2014/06/27 8:34 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、機械及び装置、建物等の設備投資額であります。2014/06/27 8:34
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法
金型は残存価額0(ゼロ)の定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~38年
機械装置及び運搬具 5~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を0(ゼロ)とする定額法2014/06/27 8:34