有価証券報告書-第52期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)および投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～31年
機械及び装置 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。また、のれんは、5年間で均等償却を行っております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。