建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 27～38年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)長期前払費用
定額法2018/03/26 9:28

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物	78,866千円	72,947千円
土地	385,742	385,742

(2) 上記に対応する債務
──────

2018/03/26 9:28

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額の主な内容は次のとおりであります。
建物 東京本社内装設備工事一式 27,117千円
機械及び装置 製造設備の取得 20,700千円

2018/03/26 9:28

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 27～38年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2018/03/26 9:28