構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年及び38年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2023/03/10 9:05

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額の主な内容は次のとおりであります。

建物	名古屋本社改装工事	35,045千円
構築物	名古屋本社駐車場工事	10,250千円
工具、器具及び備品	製造設備の取得	23,995千円

3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、新基幹業務システム導入計画変更に伴う減損損失の計上額であります。

2023/03/10 9:05

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15年及び38年
②無形固定資産(リース資産を除く)

2023/03/10 9:05

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2023/03/10 9:05