現金及び預金、売上原価、短期借入金の純増減額(△は減少)他2件
2008年3月
- 現金及び預金
- 38億8856万
- 売上原価
- 160億6757万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -8243万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2009年3月
- 現金及び預金
- 33億6904万
- 売上原価
- 151億328万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -2865万
2010年3月
- 現金及び預金
- 38億1003万
- 売上原価
- 104億3551万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -543万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2011年3月
- 現金及び預金
- 38億4199万
- 売上原価
- 117億6740万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -4417万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2012年3月
- 現金及び預金
- 29億5011万
- 売上原価
- 146億7176万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 5000万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2013年3月
- 現金及び預金
- 30億7428万
- 売上原価
- 157億8587万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 5億8851万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年3月
- 現金及び預金
- 33億2100万
- 売上原価
- 190億6400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1億9600万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年3月
- 現金及び預金
- 39億700万
- 売上原価
- 200億4100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1億4000万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 現金及び預金
- 47億2300万
- 売上原価
- 217億7500万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -3億7900万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年3月
- 現金及び預金
- 68億
- 売上原価
- 181億600万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -2億
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年3月
- 現金及び預金
- 66億8300万
- 売上原価
- 197億8100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年3月
- 現金及び預金
- 79億5600万
- 売上原価
- 201億
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -100万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- 252
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年3月
- 現金及び預金
- 94億3700万
- 売上原価
- 185億100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -5500万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- 240
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年3月
- 現金及び預金
- 82億9900万
- 売上原価
- 174億2600万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 6800万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- 224
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年3月
- 現金及び預金
- 85億8100万
- 売上原価
- 218億
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 1億5200万
- 従業員数 - 電子・医療部品
- 225
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年3月
- 現金及び預金
- 92億2400万
- 売上原価
- 243億9500万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 電子・医療部品
- 244
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2024年3月
- 現金及び預金
- 126億9100万
- 売上原価
- 227億9500万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1億
- 従業員数 - 電子・医療部品
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -