- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額36百万円には、未実現利益の調整額△117百万円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費154百万円が含まれております。全社減価償却費は、報告セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額160百万円には、未実現利益の調整額等86百万円、各報告セグメントに配分していない全社の有形固定資産及び無形固定資産の増加額74百万円が含まれております。全社の有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、報告セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社の有形固定資産及び無形固定資産の取得額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2015/06/29 14:45- #2 セグメント表の脚注(連結)
(4) 減損損失の調整額△80百万円は、未実現利益の調整額△80百万円であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△113百万円には、未実現利益の調整額等△261百万円、各報告セグメントに配分していない全社の有形固定資産及び無形固定資産の増加額147百万円が含まれております。全社の有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、報告セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社の有形固定資産及び無形固定資産の取得額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2015/06/29 14:45- #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主としてペットボトル製造設備(機械及び装置)等であります。
(イ)無形固定資産
主としてソフトウェアであります。
2015/06/29 14:45- #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法
定額法を採用しております。
ただしソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法であります。2015/06/29 14:45 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 3~5年
(社内における見込利用可能期間)2015/06/29 14:45