横河ブリッジ HD（5911）の外部顧客への売上高 - 先端技術事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 15億5200万
- 2013年6月30日 -58.63%
- 6億4200万
- 2013年9月30日 +94.7%
- 12億5000万
- 2013年12月31日 +51.28%
- 18億9100万
- 2014年3月31日 +36.49%
- 25億8100万
- 2014年6月30日 -81.98%
- 4億6500万
- 2014年9月30日 +147.53%
- 11億5100万
- 2014年12月31日 +60.3%
- 18億4500万
- 2015年3月31日 +40.27%
- 25億8800万
- 2015年6月30日 -80.8%
- 4億9700万
- 2015年9月30日 +123.74%
- 11億1200万
- 2015年12月31日 +59.17%
- 17億7000万
- 2016年3月31日 +49.49%
- 26億4600万
- 2016年6月30日 -69.92%
- 7億9600万
- 2016年9月30日 +139.82%
- 19億900万
- 2016年12月31日 +70.93%
- 32億6300万
- 2017年3月31日 +45.69%
- 47億5400万
- 2017年6月30日 -68.13%
- 15億1500万
- 2017年9月30日 +94.46%
- 29億4600万
- 2017年12月31日 +47.52%
- 43億4600万
- 2018年3月31日 +24.16%
- 53億9600万
- 2018年6月30日 -78.74%
- 11億4700万
- 2018年9月30日 +96.51%
- 22億5400万
- 2018年12月31日 +47.6%
- 33億2700万
- 2019年3月31日 +33.51%
- 44億4200万
- 2019年6月30日 -80.46%
- 8億6800万
- 2019年9月30日 +90.67%
- 16億5500万
- 2019年12月31日 +41.09%
- 23億3500万
- 2020年3月31日 +40.9%
- 32億9000万
- 2020年6月30日 -65.53%
- 11億3400万
- 2020年9月30日 +110.58%
- 23億8800万
- 2020年12月31日 +45.39%
- 34億7200万
- 2021年3月31日 +34.76%
- 46億7900万
- 2021年6月30日 -73.11%
- 12億5800万
- 2021年9月30日 +90.94%
- 24億200万
- 2021年12月31日 +49.33%
- 35億8700万
- 2022年3月31日 +51.3%
- 54億2700万
- 2022年6月30日 -79.4%
- 11億1800万
- 2022年9月30日 +91.32%
- 21億3900万
- 2022年12月31日 +46.52%
- 31億3400万
- 2023年3月31日 +40.01%
- 43億8800万
- 2023年6月30日 -83.18%
- 7億3800万
- 2023年9月30日 +75.2%
- 12億9300万
- 2023年12月31日 +47.8%
- 19億1100万
- 2024年3月31日 +53.9%
- 29億4100万
- 2024年9月30日 -39.75%
- 17億7200万
- 2025年3月31日 +135.5%
- 41億7300万
- 2025年9月30日 -46.01%
- 22億5300万
- 2026年3月31日 +90.15%
- 42億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1)売上高2026/06/22 16:18
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しています。
(2)有形固定資産 - #2 事業等のリスク
- ⑨人材の確保・育成リスク2026/06/22 16:18
当社グループは橋梁事業を中心に、システム建築事業、エンジニアリング事業、先端技術事業など多角的な事業を手掛けており、これらの事業の優位性を確保・継続するためには、幅広い経験とスキルを蓄積した人材の確保・育成が極めて重要と認識しています。離職者の増加や採用計画の未達成により必要な人材が不足した場合、受注量の減少、労働災害の発生、品質の低下、技術の断絶、後継者の不在等のリスクが想定されます。
リスク対策として、階層や役割に応じた体系的な教育・研修制度および広範な業務理解・適材適所の実現を支える計画的なジョブローテーション制度、キャリア形成に資する自己申告制度、ライフイベントを見据えた人事制度を構築しています。また、採用計画の達成、従業員のエンゲージメント向上を目指し種々の施策を検討・実施しています。 - #3 報告セグメントの変更に関する事項（連結）
- 当社は、2025年5月14日に公表しました第7次中期経営計画において、グループの成長を牽引する事業としての位置づけを明確にし、情報発信の強化を図る観点から、「エンジニアリング関連事業」に含まれていた「システム建築事業」を独立させる等、報告セグメントを変更することとしました。2026/06/22 16:18
したがって、当社グループは製品・サービス別のセグメントから構成されており、「橋梁事業」、「システム建築事業」、「エンジニアリング事業」、「先端技術事業」、「その他事業」の5つを報告セグメントとしています。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成しています。 - #4 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しています。2026/06/22 16:18 - #5 従業員の状況（連結）
- ①連結会社の状況2026/06/22 16:18
(注)1.従業員数は就業人員数を記載しています。2026年3月31日現在 エンジニアリング事業 390 先端技術事業 197 その他事業 4
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものです。 - #6 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2026/06/22 16:18
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.定量的な保有効果については記載が困難であります。保有の合理性は(5)②aに記載の方法により銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) ㈱駒井ハルテック - 30,000 先端技術事業の情報処理セグメントで当社グループと取引関係があり、事業上の関係を勘案し継続して保有していました。 有 - 47
検証しています。 - #7 研究開発活動
- 6【研究開発活動】2026/06/22 16:18
当社グループの研究開発は、橋梁事業に関連する鋼構造の基礎技術の取得および革新を中心とし、さらに、保有する要素技術をエンジニアリング事業や先端技術事業に応用し、商品開発や新技術開発を実施しています。また、グループ各社が保有する環境や情報処理等の分野における固有技術に関連して、事業化や商品化につながる研究開発を実施しています。
研究開発の体制は、当社の総合技術研究所が基盤技術の調査研究や事業化前の研究開発を行い、各事業会社が自社商品の改良開発や事業化検討を行うことを基本としています。当社グループの研究開発全体を統括し、方向性、予算、実施状況を管理する機関として、技術総括室を設置しています。当社グループの研究開発スタッフは51名であり、全従業員の2.4%に相当します。また、当連結会計年度のセグメント別研究開発費は、橋梁事業550百万円、システム建築事業195百万円、エンジニアリング事業182百万円、先端技術事業52百万円となり、総額は981百万円です。なお、2026年3月に連結子会社化した株式会社ビーアールホールディングスおよびその子会社については、研究スタッフ人数、従業員数およびセグメント別研究開発費には含めていません。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 業績につきましては、受注の増加に伴い、売上高は176億2千万円(同20億7千万円増)となりましたが、一部の不採算工事の影響により、営業利益は13億1千万円(同4億4千万円減)となりました。2026/06/22 16:18
(先端技術事業)
先端技術事業につきましては、一定の受注を確保し、受注高は43億3千万円(前期比1億9千万円減)となりました。業績につきましては、売上高は42億8千万円(同1億1千万円増)、営業利益は4億3千万円(同6千万円増)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
