固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 356億4300万
- 2015年3月31日 +13.21%
- 403億5100万
個別
- 2014年3月31日
- 369億6200万
- 2015年3月31日 +6.04%
- 391億9300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/26 13:10
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~47年
機械及び装置 6~10年
(2)無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3年)に基づく定額法を採用しています。それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しています。2015/06/26 13:10 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりです。
2015/06/26 13:10前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機材センター 2百万円 機材センター 3百万円 その他 2百万円 その他 5百万円 計 5百万円 計 8百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。
2015/06/26 13:10前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)厚生施設他2件 542百万円 賃貸用不動産 135百万円 その他 0百万円 計 542百万円 計 135百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。
2015/06/26 13:10前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 3百万円 建物 4百万円 機械装置 9百万円 機械装置 14百万円 その他 1百万円 その他 6百万円 計 14百万円 計 26百万円 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2.有形固定資産の減価償却累計額2015/06/26 13:10
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 33,801百万円 33,446百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 13:10
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 会員権評価損 71 61 固定資産減損損失 157 142 子会社株式 4,029 4,029 繰延税金負債(固定) 固定資産圧縮積立金 △9 △7 その他有価証券評価差額金 △2,045 △2,535
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 会員権評価損 113 111 固定資産減損損失 157 142 繰越欠損金 107 29 繰延税金負債(固定) 固定資産圧縮積立金 △9 △8 退職給付に係る資産 △86 -
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ②固定資産について2015/06/26 13:10
固定資産については、株価上昇による「投資有価証券」の増加などにより47億円増加し、403億5千万円となりました。
③流動負債について - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2015/06/26 13:10
定率法