建物（純額）

有報情報

#1 事業構造改革特別損失に関する注記

(※)減損損失

場所	用途	種類	減損損失
旧本店(大阪市港区)	遊休資産	建物・構築物・土地	194百万円

遊休資産については、建物の取り壊しを決定したことで従来の用途から外れたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額して計上しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

2014/06/30 9:24

#2 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
建物及び無形固定資産(リース資産を除く)については定額法、建物以外の有形固定資産(リース資産を除く)については定率法によっております。
無形固定資産のうち、自社利用のソフトウエアについては、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～50年
機械及び装置 10年
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:24

#3 固定資産除却損の注記（連結）

5 ※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物・構築物	0百万円	0百万円
機械・運搬具	16 〃	6 〃

2014/06/30 9:24

#4 担保に供している資産の注記（連結）

2 ※2 担保に供している資産は、次のとおりであります。括弧内は仮登記であります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物	3,695百万円 ( 3,512百万円)	3,577百万円 (3,406百万円)
土地	9,314 〃 ( 8,998 〃 )	9,148 〃 (8,832 〃 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 9:24

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
建物及び無形固定資産(リース資産を除く)については定額法、建物以外の有形固定資産(リース資産を除く)については主として定率法によっております。無形固定資産のうち、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 10年～50年
機械・運搬具 4年～10年
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:24