(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
建物及び無形固定資産(リース資産を除く)については定額法、建物以外の有形固定資産(リース資産を除く)については主として定率法によっております。なお、2016年4月1日以後に取得した構築物については定額法によっております。
無形固定資産のうち、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物	31百万円	16百万円
機械・運搬具	8 〃	22 〃

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

※3 担保に供している資産は、次のとおりであります。括弧内は仮登記であります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物	2,199百万円 (2,130百万円)	2,379百万円 (2,320百万円)
土地	6,373 〃 (6,057 〃 )	6,373 〃 (6,057 〃 )

担保付債務は、次のとおりであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額のうち主なものは、洋上風車タワー製造に係る事業開発用設備344百万円であります。2025/06/27 13:01

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

3 固定資産の減価償却の方法
建物及び無形固定資産(リース資産を除く)については定額法、建物以外の有形固定資産(リース資産を除く)については主として定率法によっております。なお、2016年4月1日以後に取得した構築物については定額法を採用しております。
無形固定資産のうち、自社利用のソフトウエアについては、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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