- 5918
- 2026/08/28
- 時価
- 213億円
- PER 予
- 9.59倍
- 2010年以降
- 赤字-113.16倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.31倍
- 2010年以降
- 0.21-0.6倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.27%
- ROE 予
- 3.22%
- ROA 予
- 2.3%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
瀧上工業(5918)の賃貸不動産(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 22億2200万
- 2009年3月31日 +4.28%
- 23億1700万
- 2010年3月31日 -5.39%
- 21億9200万
- 2011年3月31日 -5.16%
- 20億7900万
- 2012年3月31日 -5.24%
- 19億7000万
- 2013年3月31日 +5.84%
- 20億8500万
- 2014年3月31日 -4.32%
- 19億9500万
- 2015年3月31日 +2.26%
- 20億4000万
- 2016年3月31日 -4.51%
- 19億4800万
- 2017年3月31日 +113.66%
- 41億6200万
- 2018年3月31日 +55.77%
- 64億8300万
- 2019年3月31日 +7.76%
- 69億8600万
- 2020年3月31日 -0.92%
- 69億2200万
- 2021年3月31日 -6.44%
- 64億7600万
- 2022年3月31日 +26.81%
- 82億1200万
- 2023年3月31日 -17.85%
- 67億4600万
- 2024年3月31日 -2.3%
- 65億9100万
- 2025年3月31日 +25.88%
- 82億9700万
- 2026年3月31日 -1.93%
- 81億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 22億2200万
- 2009年3月31日 +4.28%
- 23億1700万
- 2010年3月31日 +1.94%
- 23億6200万
- 2011年3月31日 -4.78%
- 22億4900万
- 2012年3月31日 -4.8%
- 21億4100万
- 2013年3月31日 +1.35%
- 21億7000万
- 2014年3月31日 -4.19%
- 20億7900万
- 2015年3月31日 +2.16%
- 21億2400万
- 2016年3月31日 -4.28%
- 20億3300万
- 2017年3月31日 +81.75%
- 36億9500万
- 2018年3月31日 +62.81%
- 60億1600万
- 2019年3月31日 -2.59%
- 58億6000万
- 2020年3月31日 -2.27%
- 57億2700万
- 2021年3月31日 -7.35%
- 53億600万
- 2022年3月31日 -1.45%
- 52億2900万
- 2023年3月31日 -26.72%
- 38億3200万
- 2024年3月31日 -2.3%
- 37億4400万
- 2025年3月31日 +47.28%
- 55億1400万
- 2026年3月31日 -1.72%
- 54億1900万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/25 10:18
(注)2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。機械及び装置 開先加工機 25百万円 機械及び装置 設備IoT工事購入調整 8百万円 賃貸不動産 名古屋市賃貸マンション設備更新 29百万円 賃貸不動産 第二工場土地振替額 39百万円 リース資産(有形) 情報センターサーバ更新 61百万円
- #2 沿革
- 2【沿革】2026/06/25 10:18
1937年1月 瀧上鐵骨鐵筋工業株式会社を設立。 2001年11月 岐阜営業所(岐阜県岐阜市)を開設。 2007年10月 半田第二工場の一部を賃貸不動産として貸与。 2010年6月 本店を東京都中央区湊一丁目から名古屋市中川区清川町に移転し、 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- ③資産のグルーピング方法2026/06/25 10:18
事業の種類別セグメントを基本とし、賃貸不動産と遊休資産は個別に分類してグルーピングしております。
④回収可能性の算定方法 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.資本の財源及び資金の流動性2026/06/25 10:18
当社グループの運転資金需要のうち主要なものは、鋼構造物製造事業における主要材料費や購入部品費等の材料費及び工場製作や現場施工に係る各種外注費のほか、製造労務費・製造経費及び販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資を目的とした資金需要については、各種製造セグメントでは、生産設備の維持更新が中心であり、不動産賃貸事業では、賃貸不動産の維持修繕や建築及び投資対象物件の取得費用などであります。
当社グループは、事業運営上必要な資金の源泉を可能な限り自己資金で賄うことを基本としておりますが、やむを得ない場合に限り、金融機関からの短期借入や長期借入金による調達も想定しております。