#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用の増加額が含まれております。
当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、太陽光発電事業を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△295百万円は、セグメント間取引の消去額4百万円、セグメント間未実現利益の消去額△6百万円及び親会社本社の総務部門等管理部門に係る全社費用△294百万円であります。
(2)セグメント資産の調整額8,775百万円は、報告セグメントに配分していない全社資産9,102百万円(主に長期投資資金(投資有価証券)等の資産)及びセグメント間取引の消去額△326百万円であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用の増加額が含まれております。2015/06/29 13:16
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、当社におけるサーバ機器及びネットワーク機器(備品)であります。
無形固定資産
主として、当社におけるネットワーク関連のソフトウェアであります。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/29 13:16
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/29 13:16