建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械及び装置 5～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 投資不動産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年
(5) 長期前払費用
均等償却を採用しております。
なお、償却期間は6年であります。2014/08/01 14:51

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物	740,488千円	(418,800千円)	513,620千円	(424,845千円)
構築物	31,156 〃	(31,156 〃 )	18,986 〃	(12,582 〃 )

担保付債務は次のとおりであります。

2014/08/01 14:51

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.前事業年度において、「有形固定資産」の「建物」、「構築物」及び「土地」に含めておりました「投資不動産」は金額的重要性が増したため、当事業年度より「投資その他の資産」の「投資不動産」として表示しており、それに伴い当期首残高の組替を行っております。
2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

2014/08/01 14:51

#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表)
前事業年度において、「有形固定資産」の「建物」、「構築物」及び「土地」に含めておりました「投資不動産」は金額的重要性が増したため、当事業年度より「投資その他の資産」の「投資不動産」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」に表示していた304,524千円、「構築物」に表示していた6,623千円及び「土地」に表示していた1,020,348千円は、「投資その他の資産」の「投資不動産」1,331,497千円として組み替えております。

2014/08/01 14:51

#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「建物」、「構築物」及び「土地」に含めておりました「投資不動産」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より「投資その他の資産」の「投資不動産」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」に表示していた328,658千円、「構築物」に表示していた7,164千円及び「土地」に表示していた1,096,044千円は、「投資その他の資産」の「投資不動産」1,431,867千円として組み替えております。

2014/08/01 14:51

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械及び装置 5～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 投資不動産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年2014/08/01 14:51