那須電機鉄工(5922)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 23億8717万
- 2009年3月31日 -3.21%
- 23億1046万
- 2010年3月31日 +0.41%
- 23億1998万
- 2011年3月31日 -4.34%
- 22億1934万
- 2012年3月31日 -5.92%
- 20億8790万
- 2013年3月31日 -6.98%
- 19億4215万
- 2014年3月31日 -21.98%
- 15億1535万
- 2015年3月31日 -16.06%
- 12億7196万
- 2016年3月31日 -8.31%
- 11億6629万
- 2017年3月31日 +3.87%
- 12億1138万
- 2018年3月31日 +167.99%
- 32億4644万
- 2019年3月31日 -1.87%
- 31億8562万
- 2020年3月31日 +5.37%
- 33億5655万
- 2021年3月31日 +35.99%
- 45億6466万
- 2022年3月31日 -0.53%
- 45億4025万
- 2023年3月31日 +3.93%
- 47億1856万
- 2024年3月31日 -2.21%
- 46億1449万
- 2025年3月31日 +29.8%
- 59億8942万
個別
- 2008年3月31日
- 20億3791万
- 2009年3月31日 -3.63%
- 19億6396万
- 2010年3月31日 +0.71%
- 19億7796万
- 2011年3月31日 -4.47%
- 18億8961万
- 2012年3月31日 -5.64%
- 17億8296万
- 2013年3月31日 -6.9%
- 16億5997万
- 2014年3月31日 -21.34%
- 13億567万
- 2015年3月31日 -3.25%
- 12億6321万
- 2016年3月31日 -8.15%
- 11億6029万
- 2017年3月31日 +3.92%
- 12億581万
- 2018年3月31日 +168.9%
- 32億4249万
- 2019年3月31日 -1.84%
- 31億8279万
- 2020年3月31日 -4.39%
- 30億4320万
- 2021年3月31日 +41.14%
- 42億9517万
- 2022年3月31日 +5.44%
- 45億2880万
- 2023年3月31日 +3.96%
- 47億796万
- 2024年3月31日 -5.54%
- 44億4730万
- 2025年3月31日 +31.04%
- 58億2753万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2025/06/25 15:00
主として、事務所棟・工場棟(建物)及び生産設備(機械及び装置)であります。
・無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 15:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2025/06/25 15:00
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物 2,020,913千円 ( 197,657千円) 3,318,142千円 (302,610千円) 構築物 3,009 〃 (169 〃 ) 2,505 〃 (135 〃 )
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/25 15:00
2.建設仮勘定の当期減少額の主なものは、本勘定への振替によるものであります。建物 第12工場棟 建屋 1,307,795千円 機械及び装置 第12工場棟 大鍋めっき炉 108,375千円 機械及び装置 第12工場棟 高耐食1次炉 98,621千円 機械及び装置 第12工場棟 高耐食2次炉 98,621千円 - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2025/06/25 15:00
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は、減価償却及び保有目的変更による事業用資産への振替(建物7,357千円、土地59,897千円)であります。当連結会計年度の主な減少額は、減価償却によるものであります。
3.期末の時価は、主として「不動産鑑定評価額」を基礎として算定しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 15:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。