- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
・有形固定資産
主として、事務所棟・工場棟(建物)及び生産設備(機械及び装置)であります。
・無形固定資産
2024/06/27 16:11- #2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
2024/06/27 16:11- #3 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は次のとおりであります。
| 前連結会計年度(2023年3月31日) | 当連結会計年度(2024年3月31日) |
| 建物 | 2,115,948千円 | (211,222千円) | 2,020,913千円 | ( 197,657千円) |
| 構築物 | 3,560 〃 | (240 〃 ) | 3,009 〃 | (169 〃 ) |
担保付債務は次のとおりであります。
2024/06/27 16:11- #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は、減価償却によるものであります。当連結会計年度の主な減少額は、減価償却及び保有目的変更による事業用資産への振替(建物7,357千円、土地59,897千円)であります。
3.期末の時価は、主として「不動産鑑定評価額」を基礎として算定しております。
2024/06/27 16:11- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
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