仕掛品
連結
- 2025年3月31日
- 21億342万
- 2026年3月31日 +20.9%
- 25億4304万
個別
- 2025年3月31日
- 20億2384万
- 2026年3月31日 +25.92%
- 25億4840万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 評価基準は主として原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/25 10:38
a 製品・仕掛品
主として個別法による原価法を採用しております。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 10:38
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 製品 2,661,362 2,454,743 仕掛品 2,023,842 2,548,405 原材料及び貯蔵品 393,814 377,215
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)棚卸資産の評価」に記載した内容と同一であります。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 10:38
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 製品 2,792,510 2,526,889 仕掛品 2,103,429 2,543,049 原材料及び貯蔵品 905,220 984,848
棚卸資産は取得原価で評価しておりますが、正味売却価額が取得原価より下落している場合には、収益性の低下の事実を適正に反映するよう正味売却価額で評価し、取得原価との差額を当期の費用として処理しております。正味売却価額の算定にあたっては、直近の販売実績による単価又は将来見込まれる販売予定価格に基づくほか、期末時点までに発生している実績原価及び類似製品の過去の利益率に基づき追加製造原価を合理的に見積ることとしております。なお、将来の販売見込みや契約仕様の変更、想定外の事象の発生等により、見積りにおいて用いた仮定の見直しが必要となった場合には、翌連結会計年度の財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2026/06/25 10:38
(1)製品・仕掛品
個別法による原価法を採用しております。