#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物が15～35年、機械及び装置が9～12年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/30 10:13
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
2020/06/30 10:13
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
2020/06/30 10:13
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が15～35年、機械装置及び運搬具が9～12年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日がリース会計基準適用開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2020/06/30 10:13