建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が15～35年、機械装置及び運搬具が4～12年であります。

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#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0	0

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に提供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当連結会計年度(2021年3月31日)
建物及び構築物(純額)	157百万円	152百万円
土地	1,134	1,134

担保付債務は次のとおりであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新製品製造設備	20	百万円
機械及び装置	新製品製造設備	77
	高圧製品製造設備	119
工具、器具及び備品	施設製品製造設備	16
	新製品製造設備	12
建設仮勘定	新製品製造設備(建物)	10
	新製品製造設備(機械及び装置)	77
	新製品製造設備(工具、器具及び備品)	12
	高圧製品製造設備	181
	施設製品製造設備	16

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

リース資産	高圧製品製造設備	197
	新製品製造設備	76
建設仮勘定	新製品製造設備(建物)	20
	新製品製造設備(機械及び装置)	77

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物が15～35年、機械及び装置が9～12年であります。

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