#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2. セグメント資産の調整額2,026百万円は各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
3. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額83百万円は、全社資産の設備投資額であり、減価償却費の調整額38百万円は全社資産の減価償却費であります。
4. セグメント利益は、連結損益計算書の営業損益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額2,714百万円は各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
3. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額93百万円は、全社資産の設備投資額であり、減価償却費の調整額50百万円は全社資産の減価償却費であります。
4. セグメント利益は、連結損益計算書の営業損益と調整を行っております。2024/06/27 9:06
#3 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
イ製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が15～35年、機械装置及び運搬具が4～12年であります。2024/06/27 9:06
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主な耐用年数は建物及び構築物が15～35年、機械装置及び運搬具が4～12年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、主な耐用年数は建物が15～35年、機械及び装置が9～12年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
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