有価証券報告書-第68期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。