ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
主な資産の耐用年数
建物 15～50年
機械装置 3～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/02/24 15:01

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産について減損損失を計上いたしました。

用途	種類	場所	減損損失(千円)
工具、器具及び備品	666
ソフトウエア	42,294
計			221,842

当社グループは、主に事業を基準に資産のグルーピングを実施しております。また賃貸用の不動産及び事業の用に供していない遊休資産については個々の案件単位でグルーピングを行っております。
上記の資産は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、当該資産の回収可能価額は、零として評価しております。

2016/02/24 15:01

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)によっております。
在外連結子会社については、定額法によっております。
主な資産の耐用年数
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 3～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/02/24 15:01