日工(6306)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億7600万
- 2009年3月31日 +4.71%
- 2億8900万
- 2010年3月31日 -0.69%
- 2億8700万
- 2011年3月31日 -1.74%
- 2億8200万
- 2012年3月31日 -0.35%
- 2億8100万
- 2013年3月31日 +34.88%
- 3億7900万
- 2014年3月31日 +15.83%
- 4億3900万
- 2015年3月31日 -12.3%
- 3億8500万
- 2016年3月31日 +14.03%
- 4億3900万
- 2017年3月31日 +0.91%
- 4億4300万
- 2018年3月31日 +12.19%
- 4億9700万
- 2019年3月31日 -17.1%
- 4億1200万
- 2020年3月31日 +0.73%
- 4億1500万
- 2021年3月31日 +27.95%
- 5億3100万
- 2022年3月31日 -9.04%
- 4億8300万
- 2023年3月31日 -13.66%
- 4億1700万
- 2024年3月31日 +46.28%
- 6億1000万
- 2025年3月31日 +9.02%
- 6億6500万
- 2026年3月31日 +20.3%
- 8億
個別
- 2008年3月31日
- 2億1500万
- 2009年3月31日 +5.58%
- 2億2700万
- 2010年3月31日 -1.32%
- 2億2400万
- 2011年3月31日 -0.45%
- 2億2300万
- 2012年3月31日 -0.9%
- 2億2100万
- 2013年3月31日 +44.34%
- 3億1900万
- 2014年3月31日 +11.91%
- 3億5700万
- 2015年3月31日 -14.85%
- 3億400万
- 2016年3月31日 +9.21%
- 3億3200万
- 2017年3月31日 +5.12%
- 3億4900万
- 2018年3月31日 +8.6%
- 3億7900万
- 2019年3月31日 -19%
- 3億700万
- 2020年3月31日 +0.33%
- 3億800万
- 2021年3月31日 +37.34%
- 4億2300万
- 2022年3月31日 -18.68%
- 3億4400万
- 2023年3月31日 -17.73%
- 2億8300万
- 2024年3月31日 +67.49%
- 4億7400万
- 2025年3月31日 +2.53%
- 4億8600万
- 2026年3月31日 +32.3%
- 6億4300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 16:08
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 3,850 4,091 賞与引当金繰入額 314 380 役員賞与引当金繰入額 124 143 退職給付費用 135 150 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/24 16:08 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/24 16:08
科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 869 1,003 741 1,131 賞与引当金 486 643 486 643 役員賞与引当金 85 100 85 100 受注損失引当金 98 60 17 140 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 16:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 173百万円 202百万円 退職給付引当金 563 557
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 16:08
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 218百万円 242百万円 退職給付に係る負債 625 658
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法2026/06/24 16:08