固定資産
連結
- 2015年11月30日
- 112億119万
- 2016年5月31日 -6.66%
- 104億5496万
個別
- 2015年11月30日
- 178億2910万
- 2016年5月31日 -0.33%
- 177億6981万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 前中間連結会計期間(自 平成26年12月1日 至 平成27年5月31日)2016/08/31 14:59
当中間連結会計期間(自 平成27年12月1日 至 平成28年5月31日)報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 267,896 76,971 344,867 344,867 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 245,293 43,523 288,816 288,816
【関連情報】報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 277,259 67,931 345,190 345,190 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 115,255 52,756 168,011 168,011 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/08/31 14:59
・有形固定資産
主としてプリント配線基板部門における生産設備(機械及び装置)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。ただしプリント基板製造の機械及び装置については、会社独自の基準(税法基準による普通償却の10割増)によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却をしております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/08/31 14:59 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 有形固定資産売却損の内訳2016/08/31 14:59
- #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2016/08/31 14:59前中間連結会計期間
(自 平成26年12月1日
至 平成27年5月31日)当中間連結会計期間
(自 平成27年12月1日
至 平成28年5月31日)機械及び装置 711千円 434千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2016/08/31 14:59前中間連結会計期間
(自 平成26年12月1日
至 平成27年5月31日)当中間連結会計期間
(自 平成27年12月1日
至 平成28年5月31日)建物 2,164千円 ―千円 機械及び装置 4,229千円 3,391千円 工具、器具及び備品 171千円 382千円 計 6,564千円 3,773千円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/08/31 14:59
- #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2016/08/31 14:59
- #9 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2016/08/31 14:59
「投資活動によるキャッシュ・フロー」は、106百万円の資金減少となりました(前年同期は97百万円の減少)。これは固定資産の取得による支出79百万円等によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #10 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2016/08/31 14:59
前中間会計期間(自 平成26年12月1日至 平成27年5月31日) 当中間会計期間(自 平成27年12月1日至 平成28年5月31日) 有形固定資産 153,775千円 160,959千円 無形固定資産 2,254千円 2,364千円 計 156,029千円 163,323千円 - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 財政状態2016/08/31 14:59
当中間連結会計期間末の資産合計は19,367百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,647百万円減少しました。これは流動資産が901百万円減少し、固定資産も746百万円減少したことによります。主な減少の要因は受取手形及び売掛金が747百万円減少したこと、現金及び預金が357百万円減少したこと、有形固定資産が477百万円減少したこと等であります。
また、負債合計は5,736百万円となり、前連結会計年度末に比べ179百万円減少しました。これは流動負債が80百万円減少し、固定負債が99百万円減少したことによります。主な減少の要因は未払費用が147百万円減少したこと、支払手形及び買掛金が97百万円減少したこと、長期借入金が67百万円減少したこと等であります。純資産合計は13,630百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,467百万円減少しました。これは、利益剰余金が1,032百万円減少したこと、為替換算調整勘定が292百万円減少したこと等によります。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/08/31 14:59 - #13 重要な特別利益の注記
- ※2 特別利益の主要項目2016/08/31 14:59
前中間会計期間(自 平成26年12月1日至 平成27年5月31日) 当中間会計期間(自 平成27年12月1日至 平成28年5月31日) 固定資産売却益 機械及び装置 ― 2,080千円 - #14 重要な特別損失の注記
- 2016/08/31 14:59
固定資産除却損 機械及び装置 ― 12千円 工具、器具及び備品 18千円 ― 計 18千円 12千円 固定資産売却損 車両運搬具 1千円 ―