固定資産
連結
- 2019年11月30日
- 80億3807万
- 2020年5月31日 -8.46%
- 73億5801万
個別
- 2019年11月30日
- 114億8921万
- 2020年5月31日 -4.5%
- 109億7242万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）
- 前中間連結会計期間(自 2018年12月1日 至 2019年5月31日)2020/08/31 13:39
当中間連結会計期間(自 2019年12月1日 至 2020年5月31日)報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 303,066 31,077 334,143 334,143 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 151,095 7,563 158,659 158,659
4 報告セグメント合計額と中間連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 279,493 31,609 311,102 311,102 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 101,436 12,247 113,684 113,684 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）
- ース資産の内容2020/08/31 13:39
・有形固定資産
主としてプリント配線基板部門における生産設備(機械及び装置)であります。 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/08/31 13:39
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。ただしプリント基板製造の機械及び装置については、会社独自の基準(税法基準による普通償却の10割増)によっております。
② 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/08/31 13:39 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内訳
2020/08/31 13:39前中間連結会計期間
(自 2018年12月1日
至 2019年5月31日)当中間連結会計期間
(自 2019年12月1日
至 2020年5月31日)土地 ― 17,250千円 - #6 固定資産除却損の注記（連結）
- 固定資産除却損の内訳
2020/08/31 13:39前中間連結会計期間
(自 2018年12月1日
至 2019年5月31日)当中間連結会計期間
(自 2019年12月1日
至 2020年5月31日)建物及び構築物 253,745千円 ― 機械及び装置 5,652千円 633千円 工具、器具及び備品 196千円 291千円 計 259,594千円 924千円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- (2) 有形固定資産2020/08/31 13:39
- #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2020/08/31 13:39
- #9 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2020/08/31 13:39
前中間会計期間(自 2018年12月1日至 2019年5月31日) 当中間会計期間(自 2019年12月1日至 2020年5月31日) 有形固定資産 191,739千円 176,397千円 無形固定資産 1,969千円 2,361千円 計 193,709千円 178,759千円 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産の部)2020/08/31 13:39
当中間連結会計期間末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ831百万円減少し、16,380百万円となりました。これは、流動資産が151百万円減少したこと、固定資産が680百万円減少したことによります。
流動資産は9,022百万円となり、前連結会計年度末に比べ151百万円の減少となりました。主な減少要因は、有価証券が169百万円減少したこと等です。 - #11 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 3 固定資産の減価償却の方法2020/08/31 13:39
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/08/31 13:39 - #13 重要な特別利益の注記
- ※2 特別利益の主要項目2020/08/31 13:39
前中間会計期間(自 2018年12月1日至 2019年5月31日) 当中間会計期間(自 2019年12月1日至 2020年5月31日) 固定資産売却益 土地 ― 17,250千円 - #14 重要な特別損失の注記
- 2020/08/31 13:39
固定資産除却損 建物 251,841千円 ― 構築物 1,903千円 ― 機械及び装置 ― 30千円 計 253,745千円 30千円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
