無形固定資産
連結
- 2021年11月30日
- 1億8381万
- 2022年5月31日 -0.78%
- 1億8238万
個別
- 2021年11月30日
- 2682万
- 2022年5月31日 -12.29%
- 2352万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 前中間連結会計期間(自 2020年12月1日 至 2021年5月31日)2022/08/31 9:12
当中間連結会計期間(自 2021年12月1日 至 2022年5月31日)報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 240,670 27,022 267,692 267,692 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 107,408 3,896 111,304 111,304
4 報告セグメントの変更等に関する事項報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 202,255 21,409 223,664 223,664 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 119,104 17,209 136,314 136,314 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。2022/08/31 9:12
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
…評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品
主に先入先出法
製品・仕掛品
主に総平均法
原材料・貯蔵品
主に先入先出法
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。2022/08/31 9:12 - #4 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2022/08/31 9:12
前中間会計期間(自 2020年12月1日至 2021年5月31日) 当中間会計期間(自 2021年12月1日至 2022年5月31日) 有形固定資産 132,797千円 98,236千円 無形固定資産 3,322千円 3,297千円 計 136,119千円 101,533千円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は9,244百万円となり、前連結会計年度末に比べ88百万円の増加となりました。主な増加要因は、棚卸資産の増加440百万円等です。2022/08/31 9:12
固定資産は7,097百万円となり、前連結会計年度末に比べ19百万円の減少となりました。これは、有形固定資産が44百万円減少したこと、無形固定資産が1百万円減少したこと等によります。主な減少要因は、建物及び構築物の減少35百万円、リース資産の減少31百万円等です。
(負債の部) - #6 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2022/08/31 9:12
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。