固定資産
連結
- 2023年11月30日
- 71億3586万
- 2024年5月31日 -1.44%
- 70億3336万
個別
- 2023年11月30日
- 75億5145万
- 2024年5月31日 -0.8%
- 74億9076万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 前中間連結会計期間(自 2022年12月1日 至 2023年5月31日)2024/08/30 9:12
当中間連結会計期間(自 2023年12月1日 至 2024年5月31日)報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 192,682 18,430 211,112 211,112 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 38,998 2,077 41,075 41,075
4 報告セグメント合計額と中間連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 170,498 11,105 181,603 181,603 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 35,244 5,480 40,725 40,725 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2024/08/30 9:12
・有形固定資産
主としてプリント配線基板部門における生産設備(機械及び装置)であります。 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/08/30 9:12
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2024/08/30 9:12前中間連結会計期間
(自 2022年12月1日
至 2023年5月31日)当中間連結会計期間
(自 2023年12月1日
至 2024年5月31日)建物及び構築物 ― 1,050千円 機械装置及び運搬具 ― 25,884千円 工具、器具及び備品 ― 1,317千円 土地 ― 598,851千円 計 ― 627,103千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2024/08/30 9:12前中間連結会計期間
(自 2022年12月1日
至 2023年5月31日)当中間連結会計期間
(自 2023年12月1日
至 2024年5月31日)建物及び構築物 165千円 ― 機械及び装置 2,718千円 7,209千円 工具、器具及び備品 55千円 121千円 計 2,939千円 7,331千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2024/08/30 9:12
- #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2024/08/30 9:12
- #8 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2024/08/30 9:12
前中間会計期間(自 2022年12月1日至 2023年5月31日) 当中間会計期間(自 2023年12月1日至 2024年5月31日) 有形固定資産 78,722千円 53,061千円 無形固定資産 3,084千円 2,842千円 計 81,807千円 55,903千円 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は7,806百万円となり、前連結会計年度末に比べ594百万円の増加となりました。主な増加要因は、現金及び預金の増加471百万円、受取手形及び売掛金の増加265百万円等です。2024/08/30 9:12
固定資産は7,033百万円となり、前連結会計年度末に比べ102百万円の減少となりました。これは、有形固定資産が315百万円減少したこと等によります。主な減少要因は、土地の減少215百万円、建物及び構築物の減少69百万円等です。
(負債の部) - #10 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 3 固定資産の減価償却の方法2024/08/30 9:12
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #11 重要な特別利益の注記
- ※3 特別利益の主要項目2024/08/30 9:12
前中間会計期間(自 2022年12月1日至 2023年5月31日) 当中間会計期間(自 2023年12月1日至 2024年5月31日) 固定資産売却益 建物 ― 591千円 - #12 重要な特別損失の注記
- 2024/08/30 9:12
固定資産除却損 建物 165千円 ― 機械及び装置 1,227千円 0千円 計 1,392千円 0千円 事業再編費用 ― 14,890千円