有価証券報告書-第71期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。ただし当社が取得したプリント配線基板製造設備の機械装置については、会社独自の基準(税法基準による普通償却の10割増)によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。