オーエスジー（6136）の繰延税金資産の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年11月30日: 32億6900万
2009年11月30日 +60.05%: 52億3200万
2010年11月30日 -12.92%: 45億5600万
2011年11月30日 -40.94%: 26億9100万
2012年11月30日 -61.17%: 10億4500万
2013年11月30日 -48.52%: 5億3800万
2014年11月30日 -14.68%: 4億5900万
2015年11月30日 -10.24%: 4億1200万
2016年11月30日 +34.22%: 5億5300万
2017年11月30日 -5.79%: 5億2100万
2018年11月30日 +37.24%: 7億1500万
2019年11月30日 +312.73%: 29億5100万

個別

2008年11月30日: 26億4300万
2009年11月30日 +73.02%: 45億7300万
2010年11月30日 -15.24%: 38億7600万
2011年11月30日 -46.1%: 20億8900万
2012年11月30日 -75.35%: 5億1500万
2018年11月30日 -95.34%: 2400万
2019年11月30日 +999.99%: 3億5400万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）: (税効果会計関係)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(繰延税金資産)
2026/02/19 10:01
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定にあたっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、減損処理が必要となる可能性があります。
(繰延税金資産)
当社グループは、繰延税金資産について、将来の利益計画に基づいた課税所得が十分に確保できることや、回収可能性があると判断した将来減算一時差異について繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するため、その見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。
2026/02/19 10:01