オーエスジー(6136)の受取手形の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2022年11月30日
- 34億3500万
- 2023年11月30日 +0.87%
- 34億6500万
- 2024年11月30日 +7.42%
- 37億2200万
- 2025年11月30日 -20.93%
- 29億4300万
個別
- 2008年11月30日
- 4億5100万
- 2009年11月30日 -66.96%
- 1億4900万
- 2010年11月30日 +16.78%
- 1億7400万
- 2011年11月30日 -22.41%
- 1億3500万
- 2012年11月30日 +2.22%
- 1億3800万
- 2013年11月30日 +24.64%
- 1億7200万
- 2014年11月30日 -66.86%
- 5700万
- 2015年11月30日 ±0%
- 5700万
- 2016年11月30日 -35.09%
- 3700万
- 2017年11月30日 -35.14%
- 2400万
- 2018年11月30日 +887.5%
- 2億3700万
- 2019年11月30日 -40.93%
- 1億4000万
- 2020年11月30日 -35.71%
- 9000万
- 2021年11月30日 +24.44%
- 1億1200万
- 2022年11月30日 +1.79%
- 1億1400万
- 2023年11月30日 +28.07%
- 1億4600万
- 2024年11月30日 -10.27%
- 1億3100万
有報情報
- #1 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 顧客との契約から生じた債権及び契約資産は、連結貸借対照表上は受取手形、売掛金及び契約資産に含めております。2026/02/19 10:01
契約資産は、主に顧客仕様の機器等の製造において進捗度の測定に基づいて認識した売上収益に係る未請求売掛金であり、対価に対する当社グループの権利が無条件になった時点で顧客との契約から生じた債権へ振替えます。 - #2 受取手形、売掛金及び契約資産の金額の注記(連結)
- ※1 受取手形、売掛金及び契約資産のうち、顧客との契約から生じた債権及び契約資産の金額は、それぞれ以下のとおりであります。2026/02/19 10:01
前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) 受取手形 2,974 百万円 2,943 百万円 電子記録債権 748 百万円 783 百万円 - #3 受取手形割引高及び(又は)受取手形裏書譲渡高(連結)
- 受取手形裏書譲渡高
2026/02/19 10:01前連結会計年度
(2024年11月30日)当連結会計年度
(2025年11月30日)受取手形裏書譲渡高 5 百万円 - 百万円 - #4 期末日満期手形の会計処理(連結)
- 連結会計年度末日満期手形等の会計処理については、手形交換日又は決済日をもって決済処理しております。なお、当連結会計年度末日が金融機関の休日であったため、次の連結会計年度末日満期手形等が、連結会計年度末残高に含まれております。2026/02/19 10:01
前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) 受取手形 91 百万円 108 百万円 電子記録債権 47 百万円 58 百万円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 総資産は、前期末と比較して10,443百万円増加し、267,699百万円となりました。2026/02/19 10:01
流動資産は、前期末と比較して3,790百万円増加し、148,243百万円となりました。これは主に、現金及び預金が3,424百万円減少した一方で、受取手形、売掛金及び契約資産が2,889百万円、商品及び製品が2,464百万円増加したことによるものであります。
固定資産は、前期末と比較して6,671百万円増加し、119,361百万円となりました。これは主に、建物及び構築物(純額)が6,962百万円増加したことによるものであります。 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク2026/02/19 10:01
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、外貨建の営業債権は、為替の変動リスクに晒されていますが、為替リスク管理について定めた社内規程に基づき、一定の範囲内で先物為替予約取引等を利用してヘッジしております。有価証券及び投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、原則として1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建のものがあり、為替の変動リスクに晒されていますが、為替リスク管理について定めた社内規程に基づき、一定の範囲内で先物為替予約取引等を利用してヘッジしております。