利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年11月30日
- 427億7300万
- 2008年11月30日 +11.44%
- 476億6500万
- 2009年11月30日 -10.9%
- 424億7100万
- 2010年11月30日 +7.42%
- 456億2200万
- 2011年11月30日 +9.78%
- 500億8200万
- 2012年11月30日 +10.08%
- 551億3000万
- 2013年11月30日 +11.67%
- 615億6500万
- 2014年11月30日 +8.56%
- 668億3700万
- 2015年11月30日 +13.29%
- 757億1900万
- 2016年11月30日 +8.08%
- 818億4000万
- 2017年11月30日 +10.35%
- 903億800万
- 2018年11月30日 +11.02%
- 1002億6000万
- 2019年11月30日 +9.14%
- 1094億2800万
- 2020年11月30日 +1.98%
- 1115億9400万
- 2021年11月30日 +7.7%
- 1201億9200万
- 2022年11月30日 +10.09%
- 1323億2000万
- 2023年11月30日 +6.08%
- 1403億6100万
個別
- 2007年11月30日
- 240億3200万
- 2008年11月30日 +10.47%
- 265億4900万
- 2009年11月30日 -16.86%
- 220億7300万
- 2010年11月30日 -0.29%
- 220億900万
- 2011年11月30日 +10.48%
- 243億1500万
- 2012年11月30日 +7.06%
- 260億3100万
- 2013年11月30日 +12.75%
- 293億4900万
- 2014年11月30日 +3.13%
- 302億6700万
- 2015年11月30日 +11.7%
- 338億700万
- 2016年11月30日 +7.22%
- 362億4800万
- 2017年11月30日 +6.97%
- 387億7600万
- 2018年11月30日 +8.54%
- 420億8800万
- 2019年11月30日 +15.31%
- 485億3000万
- 2020年11月30日 +2.51%
- 497億4800万
- 2021年11月30日 +5.33%
- 524億200万
- 2022年11月30日 +11.55%
- 584億5700万
- 2023年11月30日 +2.17%
- 597億2500万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の数 …………………………… 18社
主要な非連結子会社の名称
PerformCoat Europe AG
PRIMUS COATING TENNESSEE, LLC
奥斯技貿易(深圳)有限公司
(連結の範囲から除いた理由)
上記の非連結子会社は小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益 (持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2024/02/16 14:30 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない非連結子会社及び関連会社 …… 19社
主要な会社の名称
(非連結子会社)
PerformCoat Europe AG
奥斯技貿易(深圳)有限公司
(関連会社)
T COATING SERVICES, LLC
(持分法を適用しない理由)
上記の非連結子会社及び関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2024/02/16 14:30 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2024/02/16 14:30
純資産は、前期末と比較して17,802百万円増加し、194,640百万円となりました。これは主に、為替換算調整勘定が8,304百万円、利益剰余金が8,041百万円増加したことによるものであります。
この結果、自己資本比率は72.6%(前期末は72.0%)となりました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2024/02/16 14:30
上記の非連結子会社は小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益 (持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項