建物(純額)
個別
- 2013年11月30日
- 70億7600万
- 2014年11月30日 -3.6%
- 68億2100万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産 …………… 平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く) … 定額法
その他の資産 ……………………………………………………… 定率法
(2) 無形固定資産 …………… 定額法2017/11/17 16:47 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2017/11/17 16:47
前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日) 当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日) 建物及び構築物 26百万円 -百万円 土地 62百万円 -百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 有形固定資産2017/11/17 16:47
(2) その他前連結会計年度(平成25年11月30日) 当連結会計年度(平成26年11月30日) 建物及び構築物 5,550百万円 5,433百万円 機械装置及び運搬具 1,052百万円 1,098百万円 上記のうち工場財団設定分 建物及び構築物 4,804百万円 4,636百万円 土地 3,296百万円 3,296百万円
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2017/11/17 16:47
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。