構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 …………… 1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び
2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物 ………… 定額法
その他の資産 ……………………………………………………… 定率法

2019/02/18 9:30

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年11月30日)		当連結会計年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)
建物及び構築物	19	百万円	―	百万円
土地	302	百万円	―	百万円

2019/02/18 9:30

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 有形固定資産

	前連結会計年度(2017年11月30日)	当連結会計年度(2018年11月30日)
建物及び構築物	1,571百万円	568百万円
機械装置及び運搬具	1,692百万円	1百万円

(2) その他

2019/02/18 9:30

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

2019/02/18 9:30