東京製綱(5981)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産関連の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3億5100万
- 2013年6月30日 -73.5%
- 9300万
- 2013年9月30日 +102.15%
- 1億8800万
- 2013年12月31日 +50%
- 2億8200万
- 2014年3月31日 +13.12%
- 3億1900万
- 2014年6月30日 -99.06%
- 300万
- 2014年9月30日
- -2200万
- 2014年12月31日 -22.73%
- -2700万
- 2015年3月31日 -59.26%
- -4300万
- 2015年6月30日
- 1800万
- 2015年9月30日 +94.44%
- 3500万
- 2015年12月31日 +71.43%
- 6000万
- 2016年3月31日 +108.33%
- 1億2500万
- 2016年6月30日 -28%
- 9000万
- 2016年9月30日 +93.33%
- 1億7400万
- 2016年12月31日 +44.83%
- 2億5200万
- 2017年3月31日 +28.17%
- 3億2300万
- 2017年6月30日 -72.45%
- 8900万
- 2017年9月30日 +61.8%
- 1億4400万
- 2017年12月31日 +41.67%
- 2億400万
- 2018年3月31日 +61.27%
- 3億2900万
- 2018年6月30日 -77.81%
- 7300万
- 2018年9月30日 +105.48%
- 1億5000万
- 2018年12月31日 +48.67%
- 2億2300万
- 2019年3月31日 +47.53%
- 3億2900万
- 2019年6月30日 -86.93%
- 4300万
- 2019年9月30日 +351.16%
- 1億9400万
- 2019年12月31日 +36.08%
- 2億6400万
- 2020年3月31日 +20.45%
- 3億1800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、本社に製品・サービス別の事業部を置き、各事業部は取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/26 14:33
従って、当社は事業部を基礎とした製品・サービス別セグメントから構成されており、「鋼索鋼線関連」、「スチールコード関連」、「開発製品関連」、「産業機械関連」及び「エネルギー不動産関連」の5つを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法事業区分 主要製品 産業機械関連 粉末冶金製品、工業用自動計量機・自動包装機 エネルギー不動産関連 不動産賃貸、太陽光発電による売電事業、石油製品 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/06/26 14:33
主として、鋼索鋼線関連、スチールコード関連における生産設備(機械及び装置)及び不動産関連における太陽光発電設備であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 報告セグメントの概要(連結)
- 当社は、本社に製品・サービス別の事業部を置き、各事業部は取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/26 14:33
従って、当社は事業部を基礎とした製品・サービス別セグメントから構成されており、「鋼索鋼線関連」、「スチールコード関連」、「開発製品関連」、「産業機械関連」及び「エネルギー不動産関連」の5つを報告セグメントとしております。
事業区分 主要製品 産業機械関連 粉末冶金製品、工業用自動計量機・自動包装機 エネルギー不動産関連 不動産賃貸、太陽光発電による売電事業、石油製品 - #4 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/26 14:33
(注) 1 従業員数は、就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(名) (20) エネルギー不動産関連 36 (21)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の当連結会計年度の平均雇用人員であります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/26 14:33
(注) 上記の金額は外部顧客に対する売上に基づくものであります。セグメントの名称 販売高(百万円) 前年同期比(%) 産業機械関連 3,711 △9.1 エネルギー不動産関連 6,984 5.4 合計 62,867 △2.1
(2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容