5981 東京製綱

5981
2026/03/19
時価
286億円
PER 予
8.53倍
2010年以降
赤字-261.12倍
(2010-2025年)
PBR
0.69倍
2010年以降
0.32-2.86倍
(2010-2025年)
配当 予
3.69%
ROE 予
8.11%
ROA 予
3.6%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
売上高14,688百万円34,106百万円53,532百万円73,315百万円
税金等調整前四半期(当期)純利益金額604百万円1,987百万円3,740百万円4,599百万円
2015/09/03 13:45
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2015/09/03 13:45
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社名
東京製綱テクノス㈱
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社8社の合計の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2015/09/03 13:45
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の各セグメント利益に与える影響は軽微であります。2015/09/03 13:45
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2015/09/03 13:45
#6 業績等の概要
このような状況のもと、当社グループは引き続き「トータル・ケーブル・テクノロジーの追求」を中長期的ヴィジョンに掲げ、スチールコード事業の構造改革、鋼索鋼線事業・開発製品関連事業における国内及び海外での需要の確実な捕捉と同時に、新製品の開発・投入に取り組んでまいりました。
その結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は、開発製品関連において、海外プロジェクト案件向けの売上を計上したこと等により、73,315百万円(前年同期比3.5%増)となりました。
利益面では、営業利益は、主にスチールコード事業の収益改善により、3,948百万円(前年同期比16.5%増)、経常利益は、営業利益の改善に加え、為替差益の影響等により、4,444百万円(前年同期比25.5%増)、当期純利益は、税制改正による繰延税金資産の取崩し等により、3,822百万円(前年同期比19.5%減)となりました。
2015/09/03 13:45
#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
売上高の状況
当連結会計年度の売上高は73,315百万円で前連結会計年度に比し2,450百万円(3.5%)増加しました。セグメントごとの状況は以下のとおりであります。
鋼索鋼線関連の売上高は前連結会計年度に比し344百万円(1.2%)減少し、28,100百万円となりました。エレベータロープの販売は国内、海外ともに好調に推移いたしましたが、ワイヤ製品においては、主にプロジェクト案件と通信向けの需要が減少いたしました。
2015/09/03 13:45
#8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
当社及び一部の子会社では、大阪府及びその他の地域において、賃貸用の商業施設(土地を含む)他を有しております。
前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は328百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は△33百万円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
2015/09/03 13:45
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※2 各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりであります。
前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
売上高5,245百万円2,277百万円
仕入高13,896百万円13,050百万円
2015/09/03 13:45

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