売上高
連結
- 2023年3月31日
- 96億8800万
- 2024年3月31日 -20.95%
- 76億5800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2024/06/27 13:46
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社名
東京製綱テクノス㈱
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社7社の合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2024/06/27 13:46 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2024/06/27 13:46
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2024/06/27 13:46 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2024/06/27 13:46
- #6 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 13 上記(1)～(12)に該当する者の配偶者若しくは二親等以内の親族2024/06/27 13:46
(注1)当社グループの当該取引先への年間支払額が当該取引先の連結売上高の2%以上に達する取引先
(注2)当社グループの当該相手方への年間支払額が1,000万円以上、又は当該支払額が当該相手方の事業収入の2%以上のいずれか大きい額以上 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 新中計TCTRXの取組みとしては、「①重点育成事業への経営資源投入強化」、「②既存事業の競争力強化」、「③全ステークホルダーにとって魅力ある会社作り」を基本方針として定め、各種施策に取組み、前中計期間で回復した「事業基盤の維持と収益力の強化」を図ってまいります。また、当社の企業理念である「共存共栄」と共通の精神を持つSDGsが目標とする2030年を達成の目途に、SDGsの理想を実現できる高収益力と強固な財務体質を確保し、トータル・ケーブル・テクノロジーを追求することで、世界の安全・安心を支える150年企業を目指してまいります。2024/06/27 13:46
(3) 経営環境及び対処すべき課題2027年3月期 新中計TCTRX目標 売上高 680億円 D/E レシオ 0.5未満 営業利益 45億円 EPS 200円/株
当社グループは、2021年に中期経営計画『TRX135』を策定し、それまでの事業環境悪化や過度な先行投資等により低迷した業績を早期に安定的収益水準まで回復させることを最優先課題とし、同時に、将来の発展的成長のための基礎固めの3ヵ年として取組んでまいりました。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- a.経営成績等の状況に関する分析2024/06/27 13:46
当連結会計年度における当社グループの売上高は、鋼索鋼線関連においてはハイエンド製品の売上増加や前期に実施した製品価格改定の効果等により増加いたしましたが、スチールコード関連での市況低迷等に伴う販売数量減少や開発製品関連では前々期からの繰越案件消化で国内防災事業の売上が大きく増加した前年同期からの反動減があり、減収となりました。その結果、売上高は64,231百万円(前年同期比4.3%減)と減少いたしました。
一方、利益面においては、鋼索鋼線関連では販売構成差や製品価格改定等の効果により諸資材・エネルギー価格の高騰を吸収し、また、スチールコード関連においてもマージンの改善や操業コスト低減などに努めた結果、開発製品関連の売上減少に伴う影響はありましたが、当連結会計年度における営業利益は3,901百万円(前年同期比18.0%増)、経常利益は4,753百万円(前年同期比30.1%増)といずれも増加いたしました。親会社株主に帰属する当期純利益は、固定資産の減損損失等を計上したため、2,040百万円(前年同期比46.1%減)と減少いたしました。 - #9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- 当社及び一部の子会社では、大阪府及びその他の地域において、賃貸用の商業施設(土地を含む)他を有しております。2024/06/27 13:46
前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は354百万円(賃貸収益は主に売上高、賃貸費用は主に売上原価に計上)であります。
当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は325百万円(賃貸収益は主に売上高、賃貸費用は主に売上原価に計上)であります。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2024/06/27 13:46
非連結子会社7社の合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりであります。2024/06/27 13:46
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 売上高 4,748 百万円 4,601 百万円 仕入高 12,332 百万円 9,975 百万円 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2024/06/27 13:46
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
