有価証券報告書-第222期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。
(1) 会社の経営の基本方針
当社グループは、グローバル市場における競争力強化施策の実行と成長戦略の展開により、収益力と財務体質の強化を図り、お客様の視点に立ったサービスの提供をベースに、社会に一層貢献できる企業価値の高い会社を目指します。
長期的ヴィジョンとして、当社グループでは「トータル・ケーブル・テクノロジーの追求」を掲げております。
当社は、ワイヤ、ワイヤロープ及び繊維ロープとそれらの派生商品(エンジニアリング事業等)を広範に保持し、日本のあらゆる産業へ提供する中で、技術を蓄積してきました。これに加え診断技術等のソフト面やカーボンファイバー等異素材の技術開発にも取組んでおります。
これを踏まえ、当社は、ケーブルに関して様々な対応が可能な世界的にもユニークかつ競争力あるサプライヤーとして、新たな成長のステージに挑戦してまいります。
(2) 目標とする経営指標
当社グループの新中期経営計画につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により策定が大幅に遅れております。基本的な考え方については前中期経営計画「TCT-Focus2020」の方針を引き継ぐものとなりますが、具体的な施策及び目標数値については、新型コロナウイルス感染症の影響を見極めたうえで決定する方針です。
(3) 対処すべき課題
当連結会計年度は、当初より新型コロナウイルス感染症の拡大によって、需要の減少や工事の遅れ等様々な制約を受けながらの事業活動となりましたが、業績の回復に向けて、スチールコード事業の抜本的改革や、北米における炭素繊維複合材ケーブル(CFCC)の大型受注等に取り組み、事業基盤の強化と成長戦略の推進を並行して図ってまいりました。
足元におきましても、感染拡大の防止策を講じつつ事業活動を行っておりますが、未だその収束時期は見通せず、収束後の国内外の経済・社会環境が当社事業に与える影響は、決して楽観できるものではないとの認識をしております。
引き続き環境の変化を注視し、柔軟に対応しつつ事業活動を継続し、一方ではポスト・コロナの時代を見据え、社会の安心・安全に寄与しつづけることにより、持続的な企業価値の向上に努めてまいる所存です。そのための具体的な取組みとして、事業活動を通じたSDGsへの貢献や実効的なコーポレートガバナンス体制の構築にも注力し、株主の皆様・お客様・サプライヤー・従業員等様々なステークホルダーの信頼を得られるよう全力で取り組んでまいります。
(1) 会社の経営の基本方針
当社グループは、グローバル市場における競争力強化施策の実行と成長戦略の展開により、収益力と財務体質の強化を図り、お客様の視点に立ったサービスの提供をベースに、社会に一層貢献できる企業価値の高い会社を目指します。
長期的ヴィジョンとして、当社グループでは「トータル・ケーブル・テクノロジーの追求」を掲げております。
当社は、ワイヤ、ワイヤロープ及び繊維ロープとそれらの派生商品(エンジニアリング事業等)を広範に保持し、日本のあらゆる産業へ提供する中で、技術を蓄積してきました。これに加え診断技術等のソフト面やカーボンファイバー等異素材の技術開発にも取組んでおります。
これを踏まえ、当社は、ケーブルに関して様々な対応が可能な世界的にもユニークかつ競争力あるサプライヤーとして、新たな成長のステージに挑戦してまいります。
(2) 目標とする経営指標
当社グループの新中期経営計画につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により策定が大幅に遅れております。基本的な考え方については前中期経営計画「TCT-Focus2020」の方針を引き継ぐものとなりますが、具体的な施策及び目標数値については、新型コロナウイルス感染症の影響を見極めたうえで決定する方針です。
(3) 対処すべき課題
当連結会計年度は、当初より新型コロナウイルス感染症の拡大によって、需要の減少や工事の遅れ等様々な制約を受けながらの事業活動となりましたが、業績の回復に向けて、スチールコード事業の抜本的改革や、北米における炭素繊維複合材ケーブル(CFCC)の大型受注等に取り組み、事業基盤の強化と成長戦略の推進を並行して図ってまいりました。
足元におきましても、感染拡大の防止策を講じつつ事業活動を行っておりますが、未だその収束時期は見通せず、収束後の国内外の経済・社会環境が当社事業に与える影響は、決して楽観できるものではないとの認識をしております。
引き続き環境の変化を注視し、柔軟に対応しつつ事業活動を継続し、一方ではポスト・コロナの時代を見据え、社会の安心・安全に寄与しつづけることにより、持続的な企業価値の向上に努めてまいる所存です。そのための具体的な取組みとして、事業活動を通じたSDGsへの貢献や実効的なコーポレートガバナンス体制の構築にも注力し、株主の皆様・お客様・サプライヤー・従業員等様々なステークホルダーの信頼を得られるよう全力で取り組んでまいります。