建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)は定額法。その他は定率法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 3～50年
構築物 3～50年
機械及び装置 5～12年
車両運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2016/06/23 13:00

#2 固定資産処分損の注記

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
主なものは建物・機械装置等の除却損である。

2016/06/23 13:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	2,384百万円	(2,384百万円)	2,494百万円	(2,494百万円)
機械装置及び運搬具	1,143	(1,143 )	1,193	(1,193 )

担保付債務

2016/06/23 13:00

#4 設備の新設、除却等の計画（連結）

設・改修

(注)1.リョービダイキャスティング(USA),INC.の投資予定額には、同社が投資し同社の子会社であるアールディシーエム,S.de R.L. de C.V.に貸与する設備を含んでいます。
2.完成後の増加能力は、設備投資の内容が建物、鋳造設備、加工設備等多岐にわたりその算定が困難であるため、記載を省略しています。
(2)除却等
該当事項はありません。2016/06/23 13:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)は主として定額法、その他は定率法。
在外連結子会社は主として定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
その他 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2016/06/23 13:00