有価証券報告書-第104期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)は主として定額法、その他は定率法。
在外連結子会社は主として定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
その他 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。