建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産 定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
その他 2年～40年
無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 11:36

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(2018年3月31日)	当事業年度(2019年3月31日)
建物	172,892千円	166,161千円
土地	3,335	3,335

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/06/27 11:36

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

4.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産 定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 11:36