- 1921
- 2026/09/11
- 時価
- 635億円
- PER 予
- 24.28倍
- 2010年以降
- 赤字-257.89倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.84倍
- 2010年以降
- 0.32-1.25倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.28%
- ROE 予
- 3.45%
- ROA 予
- 2.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
巴コーポレーション(1921)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億6416万
- 2009年3月31日 +1.12%
- 1億6600万
- 2010年3月31日 +78.69%
- 2億9662万
- 2011年3月31日 -6.78%
- 2億7650万
- 2012年3月31日 -36.51%
- 1億7555万
- 2013年3月31日 -34.63%
- 1億1475万
- 2014年3月31日 +93%
- 2億2148万
- 2015年3月31日 +41.26%
- 3億1287万
- 2016年3月31日 +14.36%
- 3億5780万
- 2017年3月31日 +19.69%
- 4億2825万
- 2018年3月31日 +8.63%
- 4億6519万
- 2019年3月31日 -8.17%
- 4億2720万
- 2020年3月31日 -12.17%
- 3億7520万
- 2021年3月31日 -16.97%
- 3億1153万
- 2022年3月31日 +35.81%
- 4億2309万
- 2023年3月31日 +6.74%
- 4億5160万
- 2024年3月31日 +13.9%
- 5億1435万
- 2025年3月31日 +47.68%
- 7億5961万
- 2026年3月31日 -3.07%
- 7億3626万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3500万
- 2009年3月31日 +3.7%
- 1億4000万
- 2010年3月31日 +92.86%
- 2億7000万
- 2011年3月31日 -7.41%
- 2億5000万
- 2012年3月31日 -36%
- 1億6000万
- 2013年3月31日 -37.5%
- 1億
- 2014年3月31日 +100%
- 2億
- 2015年3月31日 +45%
- 2億9000万
- 2016年3月31日 +13.79%
- 3億3000万
- 2017年3月31日 +21.21%
- 4億
- 2018年3月31日 +5%
- 4億2000万
- 2019年3月31日 -9.52%
- 3億8000万
- 2020年3月31日 -13.16%
- 3億3000万
- 2021年3月31日 -18.18%
- 2億7000万
- 2022年3月31日 +37.04%
- 3億7000万
- 2023年3月31日 +8.11%
- 4億
- 2024年3月31日 +15%
- 4億6000万
- 2025年3月31日 +41.3%
- 6億5000万
- 2026年3月31日 -3.08%
- 6億3000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 このうち、主要な費目及び金額は、次のとおりである。2026/06/26 11:47
前連結会計年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日) 当連結会計年度(自令和7年4月1日至令和8年3月31日) 従業員給料手当 844,199 862,080 賞与引当金繰入額 264,159 278,791 退職給付費用 28,193 28,584 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 完成工事に係る瑕疵担保の費用に備えるため、当連結会計年度の完成工事高に対する将来の見積補償額に基づいて計上している。2026/06/26 11:47
賞与引当金
従業員及び執行役員の賞与の支払いに備えるため、賞与支給対象期間に在籍の従業員及び執行役員に対する賞与支給見込額の当連結会計年度対応分を計上している。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 11:47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因前事業年度(令和7年3月31日) 当事業年度(令和8年3月31日) 繰延税金資産 千円 千円 賞与引当金 199,030 198,576 退職給付引当金 403,881 409,364
となった主要な項目別の内訳 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 11:47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(令和7年3月31日) 当連結会計年度(令和8年3月31日) 繰延税金資産 千円 千円 賞与引当金 236,376 235,661 退職給付に係る負債 438,073 295,095