建物（純額）

有報情報

#1 有価証券の評価基準及び評価方法

(2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物
附属設備を除く)については定額法によっております。

2014/06/23 11:14

#2 有形固定資産等明細表（連結）

建物 増加額 岐阜事業所 3百万円2014/06/23 11:14

#3 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物に使用されている有害物質(アスベスト)に係る除去債務であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/23 11:14

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 2～14年
ロ 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/23 11:14