#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～47年
機械及び装置 10～14年
② 無形固定資産
・自社利用のソフトウエア社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産定額法によっております。2020/06/29 11:13
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
2020/06/29 11:13
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/06/29 11:13
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 2～14年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/29 11:13