北沢産業（9930）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5670万
2010年9月30日: 4549万
2010年12月31日 +96.86%: 8955万
2011年3月31日 -11.75%: 7903万
2011年6月30日: -3621万
2011年9月30日: 3037万
2011年12月31日: -726万
2012年3月31日: 1億4629万
2012年6月30日 -87.55%: 1820万
2012年9月30日 +342.52%: 8057万
2012年12月31日 +160.39%: 2億981万
2013年3月31日 +110.99%: 4億4267万
2013年6月30日 -96.03%: 1758万
2013年9月30日 +917.37%: 1億7885万
2013年12月31日 +41.33%: 2億5277万
2014年3月31日 +50.94%: 3億8152万
2014年6月30日 -87.02%: 4952万
2014年9月30日 +195.27%: 1億4623万
2014年12月31日 +30.22%: 1億9042万
2015年3月31日 +115.17%: 4億972万
2015年6月30日 -69.2%: 1億2620万
2015年9月30日 +74.22%: 2億1986万
2015年12月31日 +36.84%: 3億87万
2016年3月31日 -10.3%: 2億6989万
2016年6月30日: -2801万
2016年9月30日: 1億6822万
2016年12月31日 +95.14%: 3億2828万
2017年3月31日 +25.05%: 4億1050万
2017年6月30日 -52.29%: 1億9585万
2017年9月30日 +87.79%: 3億6780万
2017年12月31日 +37.4%: 5億535万
2018年3月31日 +11.58%: 5億6387万
2018年6月30日 -76.6%: 1億3196万
2018年9月30日 +30.23%: 1億7185万
2018年12月31日: -1億4107万
2019年3月31日: -5199万
2019年6月30日: -2154万
2019年9月30日: 9696万
2019年12月31日 +152.77%: 2億4510万
2020年3月31日: -3381万
2020年6月30日: -2085万
2020年9月30日: 6070万
2020年12月31日 +30.48%: 7920万
2021年3月31日 +147.02%: 1億9564万
2021年6月30日: -8098万
2021年9月30日: 1億3302万
2021年12月31日 -59.32%: 5411万
2022年3月31日: -3344万
2022年6月30日: -2296万
2022年9月30日: 1億954万
2022年12月31日 +127.18%: 2億4887万
2023年3月31日 +120.63%: 5億4909万
2023年6月30日 -63.26%: 2億175万
2023年9月30日 +139.77%: 4億8375万
2023年12月31日 +36.7%: 6億6129万
2024年3月31日 +61.54%: 10億6824万
2024年6月30日 -82.5%: 1億8697万
2024年9月30日 -40.98%: 1億1034万
2024年12月31日 +27.23%: 1億4040万
2025年3月31日 +324.79%: 5億9641万
2025年6月30日 -81.4%: 1億1090万
2025年9月30日 +363.4%: 5億1394万
2025年12月31日 +25.48%: 6億4489万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:20
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計期間の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 9:20