建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～31年
機械及び装置 7～8年
その他 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/09/28 10:41

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成28年1月1日至 平成28年6月30日)	当中間連結会計期間(自 平成29年1月1日至 平成29年6月30日)
建物売却益	265,112千円	-千円

2017/09/28 10:41

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当中間連結会計期間(平成29年6月30日)
建物及び構築物	142,930千円	139,527千円
土地	1,416,292	1,416,292

なお、建物及び構築物、土地は根抵当に供しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2017/09/28 10:41

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産(リース資産を除く):
当社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2017/09/28 10:41