有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社は定額法を採用し、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。2020/09/29 10:34
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産: - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7~31年
機械及び装置 7~8年
その他 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/29 10:34 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2020/09/29 10:34
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産