高周波熱錬(5976)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 2億1400万
- 2020年3月31日 -40.19%
- 1億2800万
- 2021年3月31日 -1.56%
- 1億2600万
- 2022年3月31日 +7.14%
- 1億3500万
- 2023年3月31日 -18.52%
- 1億1000万
- 2024年3月31日 -16.36%
- 9200万
- 2025年3月31日 -6.52%
- 8600万
- 2026年3月31日 +75.58%
- 1億5100万
個別
- 2019年3月31日
- 5億5700万
- 2020年3月31日 -31.06%
- 3億8400万
- 2021年3月31日 -38.02%
- 2億3800万
- 2022年3月31日 +34.87%
- 3億2100万
- 2023年3月31日 -34.27%
- 2億1100万
- 2024年3月31日 -35.07%
- 1億3700万
- 2025年3月31日 +40.15%
- 1億9200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/24 12:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、株式会社ドーケン及びMDI株式会社の株式を取得した際に計上したのれんについて、減損の兆候の有無を検討し、兆候を識別した場合、のれんの残存償却期間に対応する期間における割引前将来キャッシュ・フローを事業計画に基づいて算定し、帳簿価額と比較して減損損失の認識の要否を判定しております。必要と判断した場合には、当該のれんについて回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識することとしております。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定にあたっては、慎重に検討しておりますが、事業計画や経営環境等の諸前提の変化により、新たに減損処理が必要となる可能性があります。2026/06/24 12:00
(繰延税金資産の回収可能性)
当社グループは、繰延税金資産について、回収可能性が高いと考えられる金額へ減額するために評価性引当額を計上しております。評価性引当額の必要性及び必要額を評価するにあたっては、課税主体ごとに将来の課税所得を見積り、繰延税金資産の回収見込みを慎重に検討しておりますが、課税所得見積りの前提とした諸条件・諸前提の変化により、追加引当又は引当額の取崩しが必要となる可能性があります。