有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
| 建物及び構築物 | 5~50年 |
| 機械装置及び運搬具 | 4~12年 |
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2026/06/24 12:00 - #2 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
| | | | (単位:百万円) |
| 賞与引当金 | 595 | 748 | 595 | 748 |
| 役員賞与引当金 | 17 | 42 | 17 | 42 |
| 役員株式給付引当金 | 15 | 23 | 10 | 27 |
2026/06/24 12:00- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2026/06/24 12:00