5992 中央発條

5992
2026/09/11
時価
937億円
PER 予
38.57倍
2010年以降
2.73-50.26倍
(2010-2026年)
PBR
1.07倍
2010年以降
0.19-1.1倍
(2010-2026年)
配当 予
2.45%
ROE 予
2.77%
ROA 予
1.62%
資料
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固定資産

【資料】
有価証券報告書-第93期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
【閲覧】

連結

2015年3月31日
571億6529万
2016年3月31日 -17.98%
468億8576万

個別

2015年3月31日
502億7745万
2016年3月31日 -12.84%
438億2247万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
2016/06/20 9:39
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
有形固定資産
主として、生産設備、車両運搬具、型及び治工具(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。
2016/06/20 9:39
#3 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12~50年
構築物 7~60年
機械及び装置 7~10年
車両運搬具 4~7年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/20 9:39
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※4 特別利益に属する固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/06/20 9:39
#5 固定資産除売却損の注記(連結)
※5 営業外費用に属する固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/20 9:39
#6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産
2016/06/20 9:39
#7 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2016/06/20 9:39
#8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
関係会社の出資持分の取得により新たに天津隆星弾簧有限公司を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに天津隆星弾簧有限公司の出資持分の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。
流動資産716,633千円
固定資産294,959
のれん32,008
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。
2016/06/20 9:39
#9 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
場所用途種類減損損失(千円)
中華人民共和国江蘇省昆山市遊休資産機械装置及び運搬具8,877
有形固定資産(その他(工具、器具及び備品))139
当社グループは、事業内容(製品グループ)を資産グルーピングの基礎とし、ばね製品、ケーブル製品、その他の製品、賃貸資産及び遊休資産にグルーピングしております。
今後の回収可能性が認められないため、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失(13,371千円)として特別損失に計上しております。
2016/06/20 9:39
#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
固定資産の減損会計
当社グループは、固定資産の減損会計を適用しております。減損会計は資産のグルーピング、割引前キャッシュ・フローの総額、回収可能価額を当社グループに固有の事情を反映した合理的で説明可能な仮定及び予測に基づいて算出しておりますが、その仮定及び予測に変動が生じた場合、減損損失の計上が必要となる可能性があります。
(2) 当連結会計年度の経営成績の分析
2016/06/20 9:39
#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~60年
機械装置及び運搬具 4~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/20 9:39

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