建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、本社建物、投資有価証券、全社設備等であります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12～50年
機械及び装置 7～10年

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 営業外費用に属する固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
除却損
建物及び構築物	20千円	-千円
機械装置及び運搬具	29,728	27,607
売却損
建物及び構築物	360千円	-千円
機械装置及び運搬具	3,543	1,936

※5 特別損失に属する固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
除却損
建物及び構築物	544千円	2,142千円
建設仮勘定	11,849	-

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
アメリカ合衆国ケンタッキー州	遊休資産	機械装置及び運搬具	3,392
中華人民共和国江蘇省昆山市	遊休資産	建物及び構築物	47
		機械装置及び運搬具	493
		有形固定資産(その他(工具、器具及び備品))	73

当社グループは、事業内容(製品グループ)を資産グルーピングの基礎とし、ばね製品、ケーブル製品、その他の製品、賃貸資産及び遊休資産にグルーピングしております。
今後の回収可能性が認められないため、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失(228,277千円)として特別損失に計上しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～60年
機械装置及び運搬具 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。2018/06/22 9:38